建通新聞社

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　ＤＸという言葉が広く認知され出したのは２０１８年の経済産業省のレポートが起点と言われている。それから６年が経過し、さまざまな業界においてその浸透を感じられるようになってきた。

　建設業界においても、多種多様なアプリやソフトウエア、ハードウエアが登場している。筆者も建設ＤＸに関する展示会などに積極的に参加しているが、その技術進歩は目覚ましく、ニッチな業種においても活用できるツールがそろってきた印象である。

　ただ、一番の問題は、そこからどのような組み合わせを見いだすかである。豊富なラインアップがある一方で、それらは建設の業務フローにおける特定のシーンを想定したものも多く、どれか一つで自社の業務全体を劇的に変える魔法のようなツールは存在しない（※可能性があるのは生成ＡＩだが、現在はノウハウを蓄積している段階という印象だ）。
では、そうしたさまざまなツールから、自社に即したものを選ぶためにはどうすれば良いのか。そのカギは、�@全体像把握 と、 �Aアジャイル型アプローチの掛け算にあると感じる。

　�@の全体像把握とは、ＤＸ鳥瞰（ちょうかん）図やソリューションマップといった、いわゆる自社業務フロー単位でのデジタル化進捗状況の可視化である。全社最適の視点でＤＸを進めるためには、これを作成することが必須である。全体像を把握しないまま、部分最適のツールの採用を繰り返し、統制が取れなくなった建設会社もある。使われなくなったツールがＰＣやモバイルに堆積し、個人によりバラバラの運用が行われてしまう。そうならないため、全体像の可視化は重要である。

　一方で、�Aのアジャイル型アプローチとは、少し乱暴に要約をすると“ある程度の失敗を許容した上で、小さく早く試していく”ということである。これはソフトウエアの開発方法の一つであり、建設現場のように建物用途や工種、規模、現場事情などにより、諸条件が大きく変化する場合に有効な手法と言われている。このアジャイル型でＤＸを進める上での留意点が2点ある。一つ目は、撤退基準を決めること。期限を決め効果測定を行い、やらないものはだらだらと続けない。二つ目は先述した全体把握における、ツール間の連携を担保することである。これは、ツール選定における第一条件で、これができないと二重業務が発生する可能性が高いため、よほどのメリットがない限りそうしたツールは候補から外すべきである。
　以上が建設現場のＤＸにおけるポイントだ。第4回は教育という観点から、働き方改革を考える。